今すぐ始める！家庭でできる減災対策7選 - GardenJournalGarden journal

2021/04/05　/　住まいの雑学

今すぐ始める！家庭でできる減災対策7選

地震や豪雨などの自然災害は避けられませんが、日頃の備えによって被害を軽減することができます。この記事では、家庭で今すぐ始められる減災対策を7つご紹介します。自分と家族の安全を守るために、ぜひ参考にしてください。

①自分の身は自分でまもる『自助』、地域や身近にいる人がどうしが助け合う『共助』が大切
②防災マップ（ハザードマップ）・ゆれやすさマップを確認する
③地震に耐えれる家か確認する
④「家具の転倒・落下防止」の対策をする
⑤日頃から備蓄品や常備品を準備しておく
⑥災害が起きた時の連絡方法を事前に確認しておく
⑦家族や近所の人へ普段から声掛けを行う

①自分の身は自分でまもる『自助』、地域や身近にいる人がどうしが助け合う『共助』が大切

災害が起きた時に、まずは自分自身が無事でなければ、まわりの人も助けることは出来ません。自分の身を守る【自助】、地域や身近にいる人どうしが助け合う【共助】こそが災害時による被害を少なくするための大きな力となります。

②防災マップ（ハザードマップ）・ゆれやすさマップを確認する

防災マップ・・・大地震、津波、洪水などの自然災害が発生した場合の被害のようすや、避難・救援活動に必要な情報が掲載されている地図です。家族みんなで確認しましょう。防災マップは、市町村役場や、公民館などで配布されています。また、各自治体のホームページにも掲載されています。
ゆれやすさマップ・・・地震の揺れは、地面のかたさ・やわらかさによって変わります。地面のやわらかいところでは、小さな地震でも大きくゆれます。地面のゆれやすさを示した地図が「ゆれやすさマップ」です。内閣府の「防災情報のページ」で紹介されていますので、ご自宅やお子さんの通う学校などを、防災マップとあわせて確認してみましょう。

③地震に耐えれる家か確認する

昭和56（1981）年以前に建てられたお宅の場合は、古い耐震基準の建物では十分な強度がそなわっていない場合もありますから、必ず耐震診断を受け、その結果に応じた補強を行いましょう。新しい耐震基準に基づいて作られた建物であっても、あくまで人命に深刻な影響が及ばないということを基にしていますので、建物が全く壊れないということではありません。また、地盤によっては想定以上の揺れになり、建物に影響を与えることもあります。年月の経過とともに住宅も変化します。点検・整備をこまめに行うことや、万が一の際にも補修や再建の助けとなる地震保険などの経済的な手だてについても、家族で話し合っておきましょう。

④「家具の転倒・落下防止」の対策をする

大地震のときには、多くの方が「家具類の転倒・落下」によって負傷してしまうことも判っています。家具類の転倒・落下を防ぐ方法はいろいろありますが、建物の構造やお部屋の状況に応じた手立てを行なうことが求められます。少しの時間と工夫によって、あなた自身やご家族を大ケガから守りましょう。

⑤日頃から備蓄品や常備品を準備しておく

防災のために特別なものを用意するのではなく、できるだけ、普段の生活の中に組み込んで、平時に無意識に更新されるものでまかないましょう。安価でどこでも入手しやすいものでないと、定期的に更新したり分散して置くことができません。例えば、ティッシュやトイレットペーパー、ラップ、アルミホイル、大型ゴミ袋、水のペットボトルなどは、ある程度の量を蓄え、順々に古い方から使い、日常生活で買い足していきましょう。

⑥災害が起きた時の連絡方法を事前に確認しておく

被災した場合には、自分の状況を、自分から家族や知人に知らせるとともに、家族の安否を確認することが重要です。ただ、災害発生時に電話が殺到すると、被災地域内における電話がつながりにくくなり、安否確認や、消防、警察への連絡等に支障が発生します。友達同士、親戚同士などで安否情報を素早く正確にリレーすることが大切です。安否確認には、災害用伝言ダイヤル１７１などのサービスを活用しましょう。

詳しくは「災害時の電話利用方法」（社）電気通信事業者協会

⑦家族や近所の人へ普段から声掛けを行う

普段からお互いに声を掛け合うと、いざと言う時に助け合えるものです。阪神・淡路大震災で、家の下敷きになった人々の多くを助け出したのは、家族や近所の人たちでした。大規模災害時の救助や避難などには、ふだんの近所つきあいが力を発揮します。平時から、予測できない災害に備えて、「自分でできること」、「家族でできること」、「ご近所と力を合わせてできること」などについて考えておかないといけません。

参考文献：内閣府防災情報

減災対策は、日頃のちょっとした心がけや準備から始めることができます。自助・共助の意識を持ち、防災マップの確認や家具の固定、備蓄品の準備など、できることから取り組んでいきましょう。家族や地域と協力し合い、災害に強い暮らしを目指しましょう。